生殖医療科
医学的適応による妊孕性温存療法と温存後生殖補助医療について
近年、悪性腫瘍をはじめとする原疾患への治療（抗がん剤や放射線）成績が向上し、がんが完治する人々増えてきています。しかし、抗がん剤や放射線は、癌細胞も殺しますが、これらに感受性の高い生殖細胞（精子や卵子）にも障害を与えてしまいます。その結果、治療後に卵巣や睾丸機能の廃絶や高度の障害によって、妊孕能を喪失（子供を作ることができない）する若者が存在することが問題となっています。この問題に対して生殖医療専門医は、治療前の卵子や精子を採取し未受精の状態で凍結保存する技術を既に有しています。但し、卵子を取り出すまでには排卵誘発剤を用いて卵巣を刺激する時間（２週間程度）や、妊娠を望む場合に体外受精（顕微授精）が必要となってきます。さらに現在、凍結卵子を用いた体外受精による児産出率は 10 % 程度と新鮮卵子を用いた体外受精に比べると劣る現状です。一方、既婚者では体外受精まで行い、胚（受精卵）の状態で凍結・保存した方が妊娠率は向上します。35 才までの卵子で良好胚が得られれば、その妊娠率は 30 % 以上が期待できます。上記の治療対象は、原則として 40 才以下とします。
卵巣凍結保存・自家移植では、すぐに卵巣を取り出し、悪性腫瘍に対する治療を開始できるメリットがあります。さらに自然排卵・自然妊娠の可能性も残ります。海外では、2004 年以降すでに 200 以上の生産例があると推測されています。国内では 200 例以上の凍結が行われていますが、妊娠例は数例のみです。この治療は、未だ臨床研究的な位置づけの治療なのです。 これまでの成績を見てみると、卵巣機能の回復は 90 ％ 以上で認められていますが、短期で機能停止を来す例や再移植を行った症例も報告されています。移植あたりの妊娠率は約 20 ％ ですが、流産も多いのが現状です。対象とする女性の年齢は、海外での報告も参考に原則15歳以上、35 歳以下とします。また、自家移植の年齢は 45 歳未満とします。
上記の医療は令和３年度より国主導の研究促進事業に位置付けられました。今後は、「日本・がん生殖医療登録システム（JOFR）」に登録・参加した患者さんで凍結時の年齢が 43 歳未満の者のみが助成金付与の対象者となります。また、将来凍結したものを用いて温存療法後生殖補助医療を受ける場合にも、妻の年齢が 43 歳未満で JOFR に継続的な報告をおこなっていないと、助成金付与の対象から除外されます。
当院は、妊孕性温存および温存後生殖補助医療の両方に関する指定施設です。
これらの治療にかかる費用のおおよその目安
- 卵巣刺激から採卵、未受精卵凍結保存にかかる費用：20～25 万円
→ 体外受精の場合は５万円プラス、顕微授精の場合はさらに５万円かかります - 卵巣組織凍結保存に係る費用：約 60 万円
→ 腹腔鏡下手術（５日間入院）及び凍結キット料金を含みます - 凍結卵巣組織の融解・自家移植術にかかる費用：約 60 万円
- 精子保存にかかる費用：一律３万円
→ 検査・分注・凍結料を含みます
※ 凍結保存した未受精卵子、胚（受精卵）、卵巣組織、精子の保持は１年契約とし、１年毎に保存延長の希望を確認します。
※ 年間の保存料は、数に関係なく毎年１万円です。
※ 本項目の金額は全て税別です。
温存後生殖補助医療に係る費用
- 体外受精 (+胚移植)：30~40 万円
- 顕微授精：5万円
- 胚凍結：5万円
- 凍結胚融解・移植：10∼20 万円
妊孕性温存および温存後生殖補助医療に対する助成は、下記の通りです。
小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業参加申請について
妊孕性温存療法に係る治療費助成について
山口県内にお住まいで、治療実施時（凍結保存時点）に43歳未満の方が当院で治療を受けられた場合、助成を受けることができます。
助成内容
治療ごとの１回当たりの助成上限額
| 対象となる治療 | １回あたりの助成上限額 |
| 胚（受精卵）凍結 | 35万円 |
| 未受精卵子凍結 | 20万円 |
| 卵巣組織凍結 | 40万円 |
| 精子凍結 | ２万5000円 |
| 精巣内精子採取術による精子凍結 | 35万円 |
助成回数
１人につき、通算２回まで助成
申請書類
- 様式第１－１号 事業参加申請書（申請者ご本人が記入）
- 様式第１－２号 妊孕性温存療法実施医療機関証明書（妊孕温存療法を行う医療機関が記入）
- 様式第１－３号 妊孕性温存療法実施医療機関の連携機関証明書（連携医療機関が記入）
- 様式第１－４－１号 原疾患治療実施医療機関証明書（がん治療を行う医療機関が記入）
- 様式第１－４－２号 化学療法および放射線治療による性腺毒性のリスク分類表（がん治療を行う医療機関が記入）
詳細は 山口県のホームページ（外部リンク） をご覧ください。
温存後生殖補助医療に係る治療助成について
山口県内にお住まいで、治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦（事実婚含む）が凍結保存時点に43歳未満の方が当院で治療を受けられた場合、助成を受けることができます。
助成内容
治療ごとの１回当たりの助成上限額
| 対象となる治療 | １回当たりの助成上限額 |
| 妊孕性温存療法で凍結した胚（受精卵）を用いた生殖補助医療 | 10万円 |
| 妊孕性温存療法で凍結した未受精卵子を用いた生殖補助医療 | 25万円＊1 |
| 妊孕性温存療法で凍結した卵巣組織再移植後の生殖補助医療 | 30万円＊１～4 |
| 妊孕性温存療法で凍結した精子を用いた生殖補助医療 | 30万円＊１～4 |
| ＊１ 以前に凍結した胚を解凍した胚移植を実施する場合は10万円 ＊２ 人工授精を実施する場合は１万円 ＊３ 採卵したが卵が得られない、または状態の良い卵が得られないため中止した場合は10万円 ＊４ 人工授精を実施する場合は１万円＊４ 卵胞が発達しない、または排卵終了のため中止した場合及び排卵準備中、体調不良等により治療中止した場合は対象外 |
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助成回数
初めて温存後生殖補助医療の助成を受けた際の治療機関の初日における妻の年齢が40歳未満である場合、通算６回まで。40歳以上であるときは通算３回まで助成。
申請書類
- 様式第３－１号 事業参加申請書（申請者ご本人が記入）
- 様式第３－２号 温存後生殖補助医療証明書（温存後生殖補助医療を行う医療機関が記入）
- 様式第３－３号 温存後生殖補助医療実施医療機関の連携機関証明書（連携医療機関が記入）
- 様式第１－４－１号 原疾患治療実施医療機関証明書（がん治療を行う医療機関が記入）
- 様式第１－４－２号 化学療法および放射線治療による性腺毒性のリスク分類表（がん治療を行う医療機関が記入）
詳細は 山口県のホームページ（外部リンク） をご覧ください。
妊孕性温存を希望される方へ
希望される方は、現在受診されている病院の主治医の先生にご相談ください。主治医の先生からの所定の紹介状を当院地域医療連携室に FAX で送付することにより予約ができます（予約枠が空いていれば、ご希望に添うことが可能です）
当院に患者さんを御紹介頂く主治医の先生へ
ご紹介にあたっては、下の「紹介状（診療情報提供書）①妊孕性温存希望 ②治療後妊娠希望 ③原疾患担当医による説明文書」をダウンロードし、必要事項をご記入頂き、当院地域医療連携室に紹介患者予約申込みと共に FAX（0835-22-5184）にて送付をお願い致します。検査をご希望の方への説明には、下の PDF「医学的適応による精子、未受精卵子、受精卵及び卵巣組織の凍結・保存に関する説明」をご活用くださいますよう宜しくお願い致します。
診療情報提供書の様式
紹介患者予約申込書（申込み診療科は生殖医療科を選択してください）
説明文PDF
「医学的適応による精子、未受精卵子、受精卵及び卵巣組織の凍結・保存に関する説明」（PDF，127KB）
無料不妊専門相談
当院では、無料の不妊専門相談事業を平成９年より行っています。必要であれば、臨床心理士や産婦人科専門医もお答えします。また専門の臨床遺伝カウンセラー、生殖心理カウンセラーもおりますので、ご希望の方はどうぞご相談ください。
山口県がん・生殖医療ネットワーク（ＹＯＦ-net：ヨフネット）について
県内の若年がん患者さんに対して、治療前に、妊孕性低下に関する十分な情報提供、カウンセリング、妊孕性温存療法の適応やその方法を円滑かつ迅速に提供することを目的として、平成 30 年 11 月１日に「山口県がん・生殖医療ネットワーク」が設立されました。略称は「ＹＯＦ-net（ヨフネット）：Yamaguchi Oncofertility Network」と言います。県内のがん治療医及び生殖医療専門医の連携・情報交換が容易となり、妊孕性温存療法の医療がスムーズに行える体制が充実し、県民の皆様への良質な生殖医療の提供が期待されます。
ヨフネット（ＹＯＦ-net：ヨフネット）利用のご案内
関係学会等のリンク先 及びパンフレット
小児・若年がん長期生存者に対する妊孕性のエビデンスと生殖医療ネットワーク構築に関する研究
・参考となるパンフレット等
（男性用）
（女性用）
（乳がん）
一般社団法人 日本がん・生殖医療学会
・地域連携を行っている地域の紹介、卵子や卵巣組織凍結保存を実施する施設の一覧等
一般社団法人 日本生殖医学会
・乳がん患者の卵子凍結保存を受け入れている施設の一覧等
公益社団法人 日本産科婦人科学会
・卵子、胚、卵巣組織の凍結保存に関する登録施設の一覧等
問い合わせ先
山口県立総合医療センター
患者支援連携センター
地域医療連携室・医療相談室・がん相談支援センター
TEL：0835-22-5355 FAX：0835-22-5184
