小児・思春期・若年がん患者の妊孕性温存

医学的適応による未受精卵子、精子、受精卵および卵巣組織の凍結・保存

近年、悪性腫瘍をはじめとする原疾患への治療(抗がん剤や放射線)成績が向上し、がんが完治する人々増えてきています。しかし、抗がん剤や放射線は、癌細胞も殺しますが、これらに感受性の高い生殖細胞(精子や卵子)にも障害を与えてしまいます。その結果、治療後に卵巣や睾丸機能の廃絶や高度の障害によって、妊孕能を喪失(子供を作ることができない)する若者が存在することが問題となっています。この問題に対して生殖医療専門医は、治療前の卵子や精子を採取し未受精の状態で凍結保存する技術を既に有しています。但し、卵子を取り出すまでには排卵誘発剤を用いて卵巣を刺激する時間(2週間程度)や、妊娠を望む場合に体外受精(顕微授精)が必要となってきます。さらに現在、凍結卵子を用いた体外受精による児産出率は 10% 程度と新鮮卵子を用いた体外受精に比べると劣る現状です。一方、既婚者では体外受精まで行い、胚(受精卵)の状態で凍結・保存した方が妊娠率は向上します。35才までの卵子で良好胚が得られれば、その妊娠率は 30% 以上が期待できます。

卵巣凍結保存・自家移植では、すぐに卵巣を取り出し、悪性腫瘍に対する治療を開始できるメリットがあります。さらに自然排卵・自然妊娠の可能性も残ります。海外では、2004年以降すでに100名以上の子供が生まれていますが、国内では凍結保存の症例は250症例以上ありますが、出産例はいまだありません。この治療はいまだ臨床研究的な位置づけの治療です。これまでの成績を見てみると、卵巣機能の回復は90%以上で認められていますが、短期で機能停止を来す例や再移植を行った症例も報告されています。移植あたりの妊娠率は約20%ですが、流産も多いのが現状です。移植後の体外受精時の成績では、治療周期当たりの妊娠率は 6.9%で、生産率は 2.8%です。対象とする女性の年齢は、海外での報告も参考に原則15歳以上、35歳以下とします。また、自家移植の年齢は45歳未満とします。

日本列島のイラスト

 

医学的適応による卵巣組織凍結を学会が認可した実施施設(36施設)
( )内の数字は平成30年3月現在での認定取得施設数
当院の認定取得:平成26年9月

卵子凍結認可施設:91施設
当院の認定取得:平成28年5月